どうも、HAKUMAです。

FX（外貨証拠金取引）を行う多くの投資家が、取引の方法や利益をあげるための必勝方法などを躍起になってインターネットで探しています。

それは決して悪いことではありませんが、自分が行っている投資のことをしっかりと知っておくことは、テクニカル分析のおいても、ファンダメンタルズ分析において状況や流れを把握できるので有利です。

例えば、「市場規模は？」「取引所はどこにある？「市場参加者は誰？」

といった質問でも意外と答えられない人は多くいます。

しかも、そういった投資家に限って、既に資金で取引して損失を出してしまっている初心者も多くいます。

FX取引のおける基本中の基本。

本日の記事ではFXで取引をするに当たって、

初心者を含めて曖昧になっている人に外国為替市場全体像を知ってもらおうと思います。

取引の方法などは難しくありませんが、そもそも自分が投資家として取引していくであろう市場の規模や参加者など、全体像を把握しておくことは重要ですよね。

この機会にぜひ、FXというものがどういったものなのかを全体像として理解できるようになりましょう。

外国為替市場はどこにあるのか？

日本の円や米国のドルなど、世界各国・地域では様々な通貨が使用されています。

それらを交換する場所こそが、外国為替市場です。

株式市場と違い、外国為替市場には取引所のような特定の場所や建物があるわけではありません。

為替取引（FX）は、各々の市場参加者が電話やパソコンなどの電子端末を通して通貨の売買を行います。これらのネットワーク全体が外国為替市場ということになります。

取引は当事者間の合意があれば成立（相対取引）するため、時間の制約を受けません。

したがって、外国為替市場は24時間取引の市場であると言えます。

「世界最大の外国市場はロンドン市場であり、その規模は東京市場の役6倍」という言い方がされることが多々ありますが、ロンドン市場や東京市場というように、地域ごとに外国為替市場はどのような分け方がなされているのか。

明確な定義はありませんが、概ね2つの考え方があります。

１つ目「取引参加者の居場所」

この場合、日本にある輸出企業が日本の銀行と米ドル売り円買いの為替取引を行ったら、それは東京市場での取引とみなされます。

ただし、京都にある企業が為替取引を行っても、

それは「京都市場で取引された」とは言いません。

日本における取引はまとめて東京市場での取引とみなされます。

これは、他の国でも同じことであり、英国での取引はロンドン市場。

米国はニューヨーク市場としてみなされます。

2つ目「時間帯」

もう1つは時間帯です。

例えば、日本時間の午前5時〜午前8時をシドニー市場。

午前8時〜午後17時を東京市場。

午後17時〜午後22時をロンドン市場

午後22時〜翌日午前5時をニューヨーク市場とみなします。

この考え方は銀行や証券会社などが社内管理の便宜上設定している場合が多く、組織より設定時間がことなります。

この場合、日本の投資信託会社が深夜に日本の銀行などと取引を行った場合、それはニューヨーク市場での取引を行ったとみなされます。

実は、東京市場とかロンドン市場とか外国為替市場を区分けして名前をつける傾向は、日本以外あまりみられません。市場参加者の居場所を基準にする場合、東京にある銀行とロンドンにある銀行が取引すれば、それは東京・ロンドンどちらの市場での取引とみなすのか？という問題があります。

時間帯を基準にする場合、日本の組織同士の取引を深夜だからといってニューヨーク市場の取引とするのは違和感が残りますよね。そもそも国境を越えて24時間なされる外国為替取引を、場所で区分する考え方はそぐわないでしょう。

なので、統計などで取られる市場データは、

市場参加者がどこで取引したのかという基準でデータが取られています。

しかし、FX取引を行っている個人投資家の場合は、時間帯で市場の場所を把握するのがメジャーな考え方になります。

FX（外国為替市場）の　規模はどれぐらい？

「グローバルな為替取引は1日に5兆ドル（日本円で役560兆円）という表現がメディアなどでされることがあります。

これは3年に1度BIS(国際決算銀行であり、役60カ国・地域の中郷銀行が加盟している組織)のデータを元となっています。この調査では世界で50以上の国と地域において、役1300の銀行などを対象に実施されています。

2016年の調査では、全体の為替取引額は1日に平均で米ドル換算で5兆669億ドルであり、これを通貨ごとに内訳していくと、米ドルの取引量が4兆4375億ドルで圧倒的に多く、実に88％の為替取引は対米ドルでなされています。

次に多いのがユーロの31％で、円は3番目の22%になります。

経済規模の拡大とともに、人民元の伸びが目立っており、2013年には2%だったものが4%となっています。

なお、FX（為替取引）は2つの通貨の交換であるため、通貨ごとの内訳では合計の数字が100％ではなく、200％となっています。

取引額における国ごとの内訳も見てみると、英国の割合が多く、37％です。

次に米国が20%、シンガポールが8%、香港が7%、日本が5番目の6%です。

皆さん気づきましたか？

「東京・ロンドン・ニューヨーク」はFXにおいて3大市場と呼ばれていますが、2013年に日本はシンガポールに抜かれ、2016年には香港にも抜かれてしまっています。

背景には日本経済の相対的なプレゼンスの低下と金融市場としての優勢生がシンガポール、香港において高まっていることが上げられます。

3大市場の1つとして日本はかつて呼ばれていましたが、現在は取引額でとっくに抜かれていることを知っておきましょう。これは意外と知らない投資家も多いです。

為替取引の種類

為替取引は、異なる2つの通貨を交換（売買）することです。

この交換において、契約の締結から実際に交換が行われるまでの期間などにおいて、いくつかの種類に分けることができます。

スポット取引

外国為替の売買契約の成立と同時、もしくは2営業日に通貨の受け渡しが行われる取引をスポット取引といいます。ニュースなどで、「本日の円相場は117円10銭です」などと報道されますが、この数値がスポット取引のレートになります。

為替取引の基本となるスポット取引が、当日ではなく2営業後の決済になっているのは、その取引が国境を越えて行われることや時差の影響を考慮して事務処理上の余裕を持たせるためです。

フォワード取引

将来の特定日、あるいは一定期間後に通貨の決済が行われる取引をフォワード取引と言います。
例えば、取引相手に1ヶ月に10万ドルを1米ドルにつき106円95銭で米ドル買い・円売りするという約束です。
フォワード取引を締結することを「為替予約を行う」という言い方をすることもあります。フォワード取引レートはスポット取引のレートと売買される通貨の金利差によって決まります。

フォワード取引には、アウトライト取引とスワップ取引の2種類があります。

アウトライト取引は、期日において通貨の買いまたは売りのみを行う取引。

そして、アウトライト取引は日本の輸出企業が米ドルで支払われる売上債権の為替リスクをヘッジするためなどに使われますが、その場合、結果的に米ドル売り・宴会の決済になるため、スポットレートに対し米ドル・円高の営業があります。

一方で、スワップ取引は、売買が逆方向のスポットリ引きとアウトライト取引を組み合わせて行う取引になります。つまり、スポット取引の買い（売り）とフォワード取引の売り（買い）は同時に行う取引になります。

スワップ取引は、金融投資家が外国資産に投資する場合などに使われます。

例えば、日本の保険会社が預かった円資金を米国株式で1年間運用する場合と考えてみます。この場合、保険会社はまず米国株式を購入するため、米ドル買い・円売りのスポット取引を行い、米ドルを調達します。

同時に1年後を期日とする米ドル売り・円買いのアウトライト取引を行えば、期限全体でみれば米ドルと円に売買が相殺され、為替リスクのヘッジができたことになりますよね。

スワップ取引は基本的にはスポットレートに影響を与えません。

その他の種類の取引

為替取引には、他にもフォワード取引の変化型であるNDF取引や、

売買権利をやり取りするオプション取引などがあります。

取引方法は色々ありますが、FXでも単純に将来の価格を予測して買いや売りを行うという認識で充分になります。

FXでの市場参加者は誰になるのか？

世界最大の金融市場である外国為替市場ですが、どのような参加者によって取引されているかご存知でしょうか。

メインとなるのは証券会社や銀行などになります。

銀行などは個人や企業などの顧客の需要に対して、

外国為替業務を行っています。

顧客との為替取引によって生じた通貨の余剰や不足は、銀行などの間で売買して調整されます。

また、銀行などは自らの利益を求めて為替取引も行っています。

つまり、あなたが預けている貯蓄も銀行は運用を行って、利益をあげているということです。

しかも、その金額は膨大ですので、為替市場は個人投資家よりも金融投資家が動かしているといっても過言ではありません。

銀行などが体外に行う取引はインターバンク取引と呼ばれ、市場をインターバンク市場と言います。

インターバンク市場の参加者は、銀行などの他に取引を仲介するブローカーや為替介入を実施する中央銀行などが含まれます。

銀行などの顧客も市場参加になり、顧客の中には貿易を行う企業や金融投資家、ヘッジファンド、金融機関、そして両替や外貨預金を行う個人も含まれています。

銀行などが顧客と行う取引は対顧客取引と呼ばれ、市場を対顧客市場と言います。

一概に市場参加者といっても、単純に個人投資家だけではなく、両替や外貨預金なども含まれるのですから、旅行シーズンなどでは少なからず為替に影響があることを理解しておきましょう。

おわりに

いかがだったのでしょうか。

為替市場における参加者や取引種類、規模などを説明してきましたが、外貨取引は銀行ですらも参加している「お金」の価値を取引するものです。

投資はギャンブと主張する人もいますが、銀行はギャンブルで利益を得ているのではないというのは、あなたが貯蓄を預けている銀行の信用で理解できるのではないでしょう。

結局のところ、投資でできるからは本人次第。

そのため、投資する前にしっかりと為替市場というものの全体像を把握することは大切です。

準備が8割といいますから、見切り発車ではなく、しっかりと始める前の下準備から丁寧に学び、基盤を作り上げていきましょう。