どうも！HAKUMAです。

年収1000万と聞くとみなさんはどんなイメージをしますか？

「お金持ち」へとイメージとしては、1つの節目だと思いますが、子供であれば裕福な家庭や金持ち家族といった印象を抱くでしょうし、社会人などのサラリーマンから見ると、勝ち組ともいえる額の年収です。

年収1000万はサラリーマンにとっても憧れで、昇進することで叶うかもしれない目標だったりしますが、それ以上の年収を目指すのであれば、サラリーマンを続けていても至れる可能性は低いでしょう。

知っている人も多いと思いますが、年収を1000万円以上貰えるサラリーマンの割合はかなり低く、年収1000万を超えることができるのは困難であるという印象を持っているサラリーマンや新入社員の人も多いと思います。

今回の記事では、この年収1000万になることができる可能性（割合）や実際に年収1000万をもらっている年収の人が、実際にどんな生活レベルなのかを説明していきたいと思います。また、実際にサラリーマンが年収1000万に辿り着くためには、どうすればいいのか考えをお伝えしていきますので、年収1000万超えを果たしたいという人は一緒に考えて頂ければと思います。

年収1000万超えのサラリーマンの割合と手取り金額

年収が1000万円になると、1つの勝ち組とも考えるサラリーマンも多いでしょう。

しかし、実際に年収1000万に辿りつく可能性を日本で働いている人の割合から見てみると、サラリーマンのなかでどの程度の確率でなれる可能性があるのか判断できます。

また、実際に手取りも見てみることで、

年収1000万を越えたからこそ出てくる悩みというのも発生するはずですよね。

年収1000万に至ったサラリーマンの手取り金額

年収1000万をもらっているサラリーマンの手取りは、細かい数字を抜きにおおよそで考えると700万〜800万円程度になることが多いです。

子供の人数や親と暮らしているなど、家族構成や控除額などによって大きく差は生じますが、仮に前提条件が奥さんが専業主婦で、子供が中学生以下で考えていくと、手取りの金額は役750万円ほどになります。

ちなみにですが、手取り金額は年収より「社会保険料」「所得額」「住民税」を差し引いた額になります。

よく会社の組合費や社宅などで直接天引きされているものを差し引いた上で、

手取りと考えているひとも多いようですが、それは勘違いです。

あくまで手取り額はそれぞれの会社によって異なるものではなく、国に収める税金や社会保険料に引いたものになります。手取りが750万円であれば、毎月役62万円程度が使えるという計算になるけです。

こういういった考え方で見ていくと、年収1000万を越えたサラリーマンは裕福な生活を送ることができるように感じてしまいますね。

年収1000万以上を越えている人の割合となれる確率

それでは次に、年収1000万以上になれるサラリーマンの割合とその確率を確認していきたいと思います。

ここで男女合計した数字と男女別と3つに分類して正確な数字で見ていきますので、ここであなたがサラリーマンとして年収1000万を超えることができる確率も分かるはずです。

ちなみに正確なデータは「平成28年度民間給与実態統計調査」から見ていきます。

男女合計の割合（確率）

1年を通じて勤務した給与所得の1人当たりの平均給与は422万円です。

男性が521万円。女性が280万円になります。

男性の方が役2倍近く年収が高いですが、男性でも年収が平均に届いていない人も少なくないのではないと思います。

そして、年収1000万以上の給与所得者の割合は3％になりますが、正確な人数と年収1000万以上の人の割は以下になります。

【男女合計の人数と割合】
①年収1000万以上1500万以下：人数→1,519千人 割合3.1%
②年収1500万以上2000万以下：人数→336千人　割合0.7%
③年収2000万以上2500万以下：人数→107千人　割合0.2%
④年収2500万以上：人数→120千人　割合0.2%

合計してみていくと、年収1000万を越えて給与を貰っているサラリーマンの人数は2082千人になります。

割合で見ていくと4.2%ですね。

【男性の人数と割合】
①年収1000万以上1500万以下：人数→1,378千人 割合4.8%
②年収1500万以上2000万以下：人数→304千人　割合1.1%
③年収2000万以上2500万以下：人数→97千人　割合0.3%
④年収2500万以上：人数→112千人　割合0.4%

男性だけの割合を合計すると、年収1000万を越えているサラリーマンの人数は1891千人になります。

割合としてみてみると6.6%です。

【女性の人数と割合】
①年収1000万以上1500万以下：人数→142千人 割合0.7%
②年収1500万以上2000万以下：人数→32千人　割合0.2%
③年収2000万以上2500万以下：人数→10千人　割合0.0%
④年収2500万以上：人数→8千人　割合0.0%

女性の割合を合計すると年収1000万を越えているのは、わずか192千人。

割合は0.9%になります。

男性に比べると圧倒的に少ないですよね。
こういった数字で見ていくと男性の方が圧倒的に給料が高く、デモで声高らかに男尊女卑と叫んでいる女性の発言も、あながち間違いではないのではないのかと思ってしまいます。

まとめ

男女合わせたとしても年収1000万円を超えるサラリーマンというのは、わずか4人程度しかいないということが、これで理解できたいと思います。

やはり数字で見ていくと年収1000万を越えたサラリーマンというのは勝ち組でしょう。

30代で年収1000万円にいけば相当な勝ち組ですが、僕の前働いていた日経新聞であれば、店の状況によりますが、都内で店長を務めていると20代でも年収1000万以上を超える人が多かったのです。

今考えるとびっくりですが笑

意思や弁護士、専門職や高給と言われるマスコミ・金融・商社。

あるいはソニーやトヨタなどの誰もが知っている大手企業で働くサラッリーマンが、

恐らく年収1000万超えの割合で占めているではないかと思います。

ちなみに、この数字は経営者などは含まれていないので、日本全体で考えるとさらに多くいると予測できます。

しかし、そもそも経営者になろうと考える人が日本では少ないため、実質この数字がサラリーマンの年収1000万超えの割合でしょう。

サラリーマンであれば、保険や退職金などのメリットがあり、逆に自営業であれば、課税の仕組みをうまく利用した節税を利用できるというメリットがあります。

一概に比較することはできませんが、将来的に退職金なども企業ではあまり期待できないと言われています。退職金は会社が築き上げるのではなく、自分で運用していき作っていく流れが主流になると言われていますが、それは自営業も同じでしょう。

ちなみにですが、「沢山稼いでるんだから、年収高い人から税金とれよ」と

言っているサラリーマンも多いですが、税金の支払い額という観点で割合を見てみると、

国の税金額全体のうち48.9%が年収1000万以上の人の納税額になります。

つまり、年収1000万以上の人が揃って税金高いから他の税金が安い国に移住すると日本は破綻します笑

年収は務めている会社次第な部分が強く、実際の適正年収はかけ離れている場合も非常に多くあります。

なので、あなたの職種や年齢にあった適正年収について調べてみることをおすすめします。

これから人工知能や技術の進歩で雇用形態が変わると、将来的にどうなるのかは分かりませんが、年収も年功序列のように高くなるため、大卒が年収1000万を超えるのは最低でも10年以上かかるでしょう。

また、男性が4%ということを考えると、一概に年齢だけで年収が1000万以上になれる人も非常に少ないでしょう。

日本が少子高齢化なことを考えると、やはり若い世代は特に年収1000万という夢のボーダーラインに辿りつくことは、将来的にさらに厳しくなるのかもしれません。

これからこのままサラリーマンとして働いたまま待つのか、それとも副業などで別の収入口を得ようとするのかは人それぞれですが、将来のために行動出来る人間の方が、年収が高くなる傾向が高いのは当然の結果なのかもしれませんね。