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子供の教育費に追加で必要な4つの費用!! 親の選択次第で将来が左右する!?

どうも!HAKUMAです^^

 

投資をやろうと考える人の多くは現在、またが将来経済的な不安を抱えていることから

運用を試みるというひとが占めています。

 

子供1人を大学まで通わせようと思うと、相当な金額になりますが、2人3人もお子さんがいる家庭にとっては将来的に家計が火の車になることは想像できますよね。

子育てにおいて大学4年間の教育費が最もヤマ場と言えます。

しかし、大学までにかかる費用とは別に実際は塾や私立中学・高校に進学するのか?下宿させるのかでも大きく大学までに費用は変わってきます。

また、大学院まで進むとなるとさらに費用がかかるわけですが、意外と大学までに費用までしか頭に入れていないと言う人も、「将来に向けて資産を運用したいんですが…」という人は少なくありません。

 

なので、今回は単純に大学4年間までにかかる教育費だけではなく、私立に行く場合や塾などにかかる教育費がどれぐらいプラスαで必要になるのか説明していきます。

大学4年間までにかかる教育費については、以前ブログで紹介しましたね。

 

なので、大学まで通うと仮定した場合にかかる、その他の要因「塾」「私立への進学」「下宿」「大学院」など4つから必要になるお金を見ていこうと思います。

 

つまり、大学4年までに教育費にプラスでその金額が必要になる可能性が高いわけですから、今お子さんが生まれたお父さんお母さんやあと数年から数ヶ月で大きな教育費が必要になる人は必ずそれまでにそのお金を貯めておく必要あるわけです。

 

数百万円を貯めると聞くとかなり大変なように思えますが、その少なくてもいいので「ローリスク」で運用していくことができれば、2人目や3人目にも備えることができます。

今お子さんがいる人は将来必要になるお金がどれぐらいで、きちんとその金額を貯めることができるのかを考え、貯めることが難しいのであればどのようにあ増やすのかを考えられるようにしていきましょう。

現状維持では、将来のことなど容易に想像することができます。

ということは、将来に向けて今どうするかで楽になるのかキツくなるのかが決まるといっても過言ではないわけです。

 

子供を塾に通わせるのにはいくらかかるのか?

塾は、中学を受験する場合や高校受験、また大学受験の際には3年間に200万から300万ほどが相場だと言われています。もちろん、塾のタイプによっても変わりますが、少しでも合格する確率を上げられればと考えるのが親心。

塾に通わせた最初は負担に感じなくとも、最後の1年は夏期や冬期講習に志望校別の特別教育などで月に負担が10万近くになることも少なくありません。

僕も中学の時は、周りに塾へ通う率の高さと勉強したいという想いから母親に頼んだことがありましたが、当然シングルマザーの僕の家庭では叶えられるものではありませんでした。

 

公立大学の4年分の学費が下手すると必要になる塾ですが、出来ることなら通わせたいと思いますよね。

 

公立と違い私立高校に通う場合のプラス教育費

親であれば、子供の意向さえなければ学費に問題から公立に通わせたいと思うのは当然ですが、実際問題として私立高校に通う場合には、公立にどれぐらいの金額がプラスの加わるのでしょうか。

学校によって差はありますが、その額の相場は年間で80万円〜100万円ほど差がでると言われています。

僕も万が一私立になった場合は親から「高校行かずに働きなさい」と言われた事がありますが、それだけではなく、通学定期代や親同士のお付き合いなど公立よりも遥かに外部要因としてお金がかかるのが現実です。

唯一の救いとしては、特待生制度や一部の学費が免除になる制度があるため、有名な学校でなくても先生方に目をかけてもらえることで、さらに成績が伸びる可能性があります。

そのためにも、しっかりと学校の情報などをリサーチしておきましょう。

金銭面でお得な情報が見つかるかもしれませんからね。

 

下宿させる場合にかかるお金

大学4年間が最も子供にかかるお金のヤマ場になる理由は、何も教育費だけではありません。

それは、進学したい大学によっては下宿させる必要があり、寮に暮らすにしろ1人で暮らすにしろ下宿するとなるとさらに金額は跳ね上がります。

毎月10万円の仕送りをすると4年間で480万円になり、学費と合わせると1000万を超える可能性が高くなります。

今の時代に親が子供のために毎月10万円の仕送りをするというところも稀ですが、それでも子供がはっきりとなりたいもののために勉強しているのであれば、叶えたいと考えるのが親というものです。

「なんとかしてあげたい!」と思ってしまいますよね。

下宿代を浮かせるのであれば、県民寮の活用やシュアハウスに住むことで家賃を抑ようと考えている親も多いようです。

また、子供自身にアルバイトをしてもらい、教育費や生活費の一部を賄ってもらい、自立心も育てば一石二鳥ですよね。

しかし、こういった例はあくまでも必要な教育費を貯蓄できなかった場合や、子供が複数人いる場合に検討するべきで、可能であれば早い段階で必要な教育費にプラスで考え、増やすための行動をするのがベスト。

 

大学院に進学する場合には?

ヤマ場である大学4年間が終わったと思いきや、大学院に進学するということになり、あと4年教育費を払う必要が出た場合、国公立の大学院であれば学費は年間で60万円前後ですが、私立ともなるとその負担は2倍になります。

大学入学の時点で出費を覚悟しておく必要がありますが、どうしても費用が区民できない場合に考えたいのが「奨学金」です。ただ忘れずに覚えておいてほしいのは、奨学金は借金だということです。

 

今の時代に「奨学金破産」という言葉があるほど、就職後に奨学金の多さに返済が滞り破産宣告をしなくてはいけないということになりかねません。何事も借り過ぎはライフプランに悪影響を及ぼすので注意が必要です。

 

備える40代の負担は大きい!子供の教育費は40代が平均的にピーク

子供がいる40代の人は、教育費の負担が重く伸し掛かるようになるのが40代です。

子供の人口は減少傾向にありますが、最近は小さい頃から私立高への進学を希望する子供が増えており、受験も年々激化しています。早くから受験対策を始める子供も多いなかで、教育費がかさむようになるからです。

また、30代半ば以降の晩婚や高齢出産が増えているのも要因の1つです。

 

子供が生まれてから受験を目指す頃の親の年齢は40代前半がもっとも多く、早くもこの段階で高額の教育費が必要になるケースがとても多くあります。

それに加えて住宅ローンや親の援助、医療や介護費用の負担が増えてくるのもこの時期ですので、40代に様々な負担が集中する構図になるわけです。

実際に子供1人にかかる教育費の総額は1300万円ほど。

2人なら2600万円ですし、3人なら3800万円です。

つまり、第一子が産まれた時点で将来のことをしっかりと考えて置かないと直前で慌ててしまったり、勉強させるために進学した大学に、バイトで勉学に励む時間がないという子供に負担を強いる結果に繋がってしまいます。

子供によりより教育をと考えているのであれば、総合でも1000万以上は覚悟しておく必要があるので、「まだ産まれたばかりだし」なんて悠長なことを行っている暇はありません。

産まれた時点で既に将来経済的に楽になるのかキツくなるのか、ハッキリと決まるといっても過言ではないのです。

 

将来を見越して余裕が欲しいなら積立預金?積立投資?

王道ではありますが、「コツコツ積み立てる」という選択肢も悪くありません。

財形貯蓄や積立型の定期預金を使って教育資金を自動的に積み立てることができる仕組みを作れるように考えましょう。

世の中知っているか知らないかの差で大きく損得が変わります。

 

仮にですが、子供が産まれたばかりの0歳から毎月2万円積み立てていくと、高校卒業時には432万円も教育資金が貯まる計算になります。これだけを見ても積立貯蓄の効果は計り知れないものだと理解できると思います。

産まれたとき、あるいは産まれて時間が経っていないのであれば数年から十年近くの時間があるわけですが、時間に余裕があるぶん、お金に少し余裕があれば積立投資にチャンレジするのもいい選択肢です。

 

これは、同じ期間の間隔(毎月)で決めた金額(2万円)の金融商品などを購入することです。

為替でいうのであれば、ドルコスト平均法などは有名ですね。

ドルコスト平均法とは、毎月決まった金額購入することで高値や安値で購入したとしても全体的な購入単価を下げることができるので、大きな損失が出ることがありません。

積立投資もそうですが、期間が10年くらいあるのであれば、リスクを抑えた投資で教育資金を増やすことも検討してみましょう。

しかし、教育費のためではなく、投資で「人生逆転」や「お金持ち」を目指すのであれば、それなりにリスクをとることになるので、自己責任になります。そのためにも子供の教育費をしっかり築けるよう、しっかりと投資を理解したうえで、確実性を優先した運用をしていけるようにしてください。

 

 

 

 

 

 

 



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2016年4月に月収100万円を達成してからは、一度も収益は下がることなく、今は最高で月に300万円以上を稼ぐことができるようになりました。

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