最近の話題といえば、仮想通貨が特にトレンドキーワードと言っても過言ではないぐらいの盛り上がりを見せていますね。
投資と聞けば、「危険・詐欺・大きな資金」とマイナスイメージの強い日本ではありますが、やはり仮想通貨というマーケットでは世界でトップクラスの市場と化している今日本で１番熱い投資といえます。
ただ、仮想通貨に関しては投資と分野に入るのか？という点で非常に賛否両論が別れると思います。
にも関わらず多くの人が仮想通貨に自分の資金を投資するのには、話題に上がることの多い「億り人」というキーワードが誕生したこと、仮想通貨に投資していたわずか半年~3年の短期間で莫大な財産を築いた人たちがいるという事実がそうさせるのでしょう。特に投資の知識がないにも関わらず「取り敢えず入れておこうかな…」という軽い気持ちでお小遣い程度の金額から億を超える額を稼いでしまったという投資家からすると嬉しい誤算でしょうが、話題が増えてきてからの参入してきた3次参入者は少し遅かったかもしれません。
今回の記事では、仮想通貨の話題性とこれから始める人への不安、今後の仮想通貨の在り方という部分に対して僕の見解を含めて記事をまとめて見ました。仮想通貨での大きい出来事（事件）や高騰・暴落で利益や損益が膨らむ可能性があるのかという点も今後の仮想通貨の期待値から考えて、為替相場を中心としてFXとバイナリーオプションを主に取引している僕の視点から書いていこうと思います。
目次
為替の相場でいうのならスイスフラン暴落などがありますが、仮想通貨に関しては市場自体が若く成長途中になりますので、仮想通貨をガッツリやっている人にとっては記憶に新しい事件になります。
年末年始の特徴として大きく動く特性が仮想通貨にはありますが、仮想通貨で大きい事件といえばマウントゴックス（ＭＴＧＯＸ）事件と仮想通貨を知らない人にとってもコインチェックがハッキングを受けて540億円分のNEMが流失した事件は記憶に新しいと思います。
マウントゴックス（MTGOX）という言葉を仮想通貨をかじった人なら聞いたことがあるかもしれません。
その存在自体を知らないという人も仮想通貨が話題に上がったあとに参入した人は知らないという人も少なくないと思いますが、マウントゴックスはビットコインの取引所の１つのことです。
仮想通貨の取引所というと有名どころでいうとbitFlyer（ビットフライヤー）、Coincheck(コインチェック)、Zaif(ザイフ)という取引所などがありますが、マウントゴックスはビットコイン取引所で元々はトレーディングカードの交換所として誕生していました。
2010年からビットコイン事業を開始しており、2011年の2009年からTibane社を経営していたマウントゴックス事件の被告人であるマルク・カルプレスに買収され、そのあとに2013年には世界のビットコイン取引量が70%を占める取引所にまで成長した世界でも有数の仮想通貨取引所になります。
そのように仮想通貨もまだほとんどなく、仮想通貨=ビットコインとしての認識がないほどの時代にビットコインの取引所として成長を遂げたマウントゴックスですが、2014年に大きな事件が起きています。
それがマウントゴックス事件と呼ばれる巨額のビットコイン・顧客から預かった資金が消失した事件になります。
「仮想通貨」は存在しないデータの通貨（お金）というイメージがあったと思いますが、この事件でさらに仮想通貨に対する不信感が高まったのでしょうか？
マウントゴックスのサーバーがサイバー攻撃でハッキング被害に遭い、顧客のビットコイン75万BTC(日本円で28億円)もの額がビットコインの売買の資金として消失してしまいまいた。
この事件で世界でも有数の仮想通貨取引所であったマウントゴックスは経営破綻してしまっています。
という報道が最初はありました…..
サイバー攻撃と思われていた事件はマウントゴックスの社長であるマルク・カルプレス氏が自分の口座の預金を着服していたという顛末が破綻の一翼を担っています。
カルク・カルプレス氏の業務上横領の疑いとして逮捕されましたが、マウントゴックス事件の真相は顧客のビットコインの消失してしまう可能性が配慮されていない環境で運営されていたことが問題であることが浮き彫りになったという事でもあります。
ここで皆さんが気になることは、預けていた資金はきちんと返金されたということだと思います。
2014年にこの事件をきっかけにマウントゴックスは破綻していますが、マウントゴックスの資産のビットコイン価値は数倍に急騰しておあり、破綻時は120億円相当だった資産が600億円にまで膨らみました。
これは負債総額である456億円を上回る額で、当時の顧客に全額返済しても残る計算になります。
まだ返金されたという話は聞きませんが、被害額全額が帰ってくるという可能性はあるとのこと…..真相は闇の中ですね。
こちらのCoincheck(コインチェック)が起こした流失事件は、仮想通貨の種類が多種多様に増えてきてネットやニュースに取り上げられるようになってから参入した3次参入者は、この事件を受けて「やはり投資は怪しい…」「話題性だけで訳わかんないものに手を出すからこうなる」と言ったマイナスイメージがついたという人も多いと思います。
この問題は大きくネットやニュースなどのメディアでも取り上げられ、大々的にTVでも記者会見の様子が放送されたれた影響で、仮想通貨という言葉だけは知っているという関心がない人達にも仮想通貨の危険性やリスクというものを改めて認識させられた事件になったのではないでしょうか。
マウントゴックスの場合は返金されているかは不明であり、ビットコインの暴騰を受けた今だからこそ返金は可能だという結果論でしかありませんでした。
しかし、コインチェックの流出問題はどうでしょうか？
マウントゴックス事件についてはビットコインと高騰で返金される可能性があるいうだけで、まだ返金はされていない状況のようです。
マウントゴックスの横領事件では28億円もの額でしたが、コインチェックの不正アクセスにより流出した顧客の資産は580億円。約20倍の顧客資産をコインチェックは不正アクセスにより流出し、ニュースを見た投資家は「破産」という言葉が頭に浮かび、自分の資産が帰ってこないのではないかという不安に襲われていたと思います。
会見でも当初は最悪の場合、顧客の資産が毀損し、お返しできないことになると語っていました。
しかし、その後のコインチェックの会見とメールで預けていた資金は返金される胸を伝えられ、投資家の皆さんはホッと一安心したのではないでしょうか。
返金されない可能性があると会見が話していた後には、コインチェックの事務所に待ち伏せしているという人も多く、多くの投資家が不安でいっぱいだったと思います。
また、今回の事件を受けてコインチェックのセキュリティ面の甘さが浮き彫りになった事件でもあります。
もちろん不正アクセスを行った犯人が悪いでしょうが、サーバー攻撃などのハッキング問題を甘く見ていたコインチェックに責任はかなり重いでしょう。
ネットを介して全て完結する仮想通貨という通貨のセキュリティ面への見直しと仮想通貨に対するイメージというのもまた変わる可能性があります。
仮想通貨NEMの巨額流出でコインチェックのセキュリティの甘さが露見しましたが、その要因として「ホットウォレット（常時ネットワークに接続された環境にあるウォレットのこと。）」で管理しており、ネットから隔離した「コールドウォレット」で保管していなかったという点が挙げられます。
ホットウォレットは外部からの指示でいつでも手軽に仮想通貨を引き出すことができるが、外部からの攻撃により盗難されてしまうリスクがあり、今回の事件で流出した「NEM」を管理していたコインチェックはこの方法を採用しています。
コインチェック以外の取引所のセキリュティ面がどの程度のレベルなのかは分からないが、コールドウォレットと呼ばれる管理方法であれば、ネットワークから隔離された環境に秘密裏に保管しておくことが出来るため、今回の流出事件を防げた可能性は高いですね。
お互いにメリットとデメリットがある2つの管理・引き出し方法ではあるが、こう言った点からもやはりコインチェックのセキュリティの甘さ、そしてサイバー攻撃を受けた際の対応を疎かにしていた事が、仮想通貨界に喝を入れる大きな事件にまで発展した要因です。
また、この事件を受けて29日に金融庁は仮想通貨交換業者の行政対応に関する説明で
「発生原因の究明や顧客への対応、再発防止策等に関し、不十分なことが認められた」という理由により、以下の業務改善命令を発令した。
- 本事案の事実関係及び原因の究明
- 顧客への適切な対応
- システムリスク管理態勢にかかる経営管理態勢の強化及び責任の所在の明確化
- 実効性あるシステムリスク管理態勢の構築及び再発防止策の策定等
- 上記1〜4までについて、2月13日までに、書面で報告すること。
今回の流出事件を受けて、コインチェックは不正アクセスによるハッキング被害にあった26万人の投資家に足して日本で日本円で補填するという方針を発表しているが、補填総額は460億円相当でコインチェックの支出を自己資金で賄うということになります。
ここ数年で予想以上の盛り上げりを見せた仮想通貨だが、今回の流出事件により規制強化の対象になるのは現在も不明ということ。やはり金融庁も予想以上にスピードで成長する市場と日本での盛り上が理に規制を強化するか否か協議のうえ検討するとのことだが対応を拱いているようにも思えますね。
ここ数年で大きな盛り上がりを見せた仮想通貨だが、今回の流出事件により規制強化の対象になるのかはまだ分からない。金融庁は仮想通貨に対する規制を強化するか否かは現在、関係省庁全体で協議のうえ検討中だとのことです。
今回の事件を受けて、仮想通貨「 NEM」どのように変わるのでしょうか。
「NEM」という暗号通貨がどういったものなのかという点から見ていきましょう。
1番最初のビットコインを皮切りに続々（今では2000種類程度）と出現してきた仮想通貨ですが、ビットコイン以外の仮想通貨をアルトコインと呼び、「NEM」はそのアルトコインと1つになります。
NEMは金銭的な分散化と平等、および連帯感の原則に基づき、新しい経済圏の創出を目標としてはじまった仮想通貨（暗号通貨）のプロジェクトになります。
仮想通貨にもその通貨ごとに利便性があるのですが「NEM」場合
新しくブロックチェーンのブロックを生成すること（ビットコインでいうマイニングにあたる作業）を ハーベスティング といいます。 ハーベスティングするには最低でも10,000 XEM の既得バランス (vested balance) がアカウントにある必要があり，ハーベスティングに成功した場合、生成されたブロックに関わる手数料がハーベティングした人のアカウントに送られます。
ネム公式（ハーベスティング）より
簡単に言えば、NEMネットワークを積極的に使う人が利益を得られる仕組みになっていて、手数料を報酬として受けるとことが出来るということになります。
そして、このNEMを普及・教育の促進として設立されたのがNEM財団になります。
ZEM財団はNEMのブロックチェーンの開発や管理も行なっていますので、先日のコインチェック流出事件のことが怒らないために不正を監視する役割も担っています。
コインチェックの580億円流出を受けたNEM財団は、アカウントに自動でタグ付けする追跡システムを開発していると発表しました。
盗まれた通貨がどこに送金されたかが分かるため、全員で「ウォレット（財布）」を監視することが可能なため、どの通貨がどのアカウントに入っているか共有できるのがブロックチェーンです。つまり、どのアカウントが盗んでどこに送金したのかも把握が可能になります。そのアカウントをマーキングすることでその「NEM」が盗まれていると判断することができるようになるとのこと。
今回のコインチェックによる流出事件によって「NEM」の価格は2割程度暴落してしまっていますが、この追跡プログラムを開発したホワイトハッカーはNEM財団に引き継ぎ、今後送金された通貨が盗難されていたら場合アラートが表示され、受け取りを拒否できるようになるというオプションを追加するとのことで「NEM」の価格は暴落する前ぐらいまで回復し、さらに価値は向上しています。
現在犯人は9つの口座など複数の口座に分割して送金して特定されないように動いているようですが、捕まるのも時間の問題でしょう。
また、追跡システムの開発に貢献したとして登場したのがホワイトハッカーの「Rin, MIZUNASHI」です。アカウント末尾に（JK17）とついているためネットでは日本の女子高生が活躍した噂になり話題になりましたね。
憶測では「男性では？」「実は結構な歳を重ねた女性なのではないか」というような憶測を呼び、話題と共に救世主のような扱いを受けるようになりました。ファンのように贈り物を送る人もいるなど一躍「NEM」の顔のように知られるようになっています。
彼女のtwitterアカウントにJK17とあることから女子高生という認識が広まっていますが、どうやらRin, MIZUNASHI (JK17)さんは女子高生ではないようです。
彼女の関係者に調べたところによると、アカウント名にあるJK17は「女子高生17歳」という意味ではなく、「自宅警備員17年間」という意味だそう。ベテランの引きこもりハッカーを意味するというのは驚きの情報でしたね。
基本的に「NEM」などの仮想通貨は相対取引になりますが、外貨証拠金取引（FX）などでは過去に顧客の資産は勝手に運用して返せなくなり、倒産した会社もあり問題になりましたが、仮想通貨ではこれがハッキングにより起こっているような形になります。
仮想通貨という市場を世界の流れで見てみると規制する動きが活発になっているようですね。
世界的に規制の方向にいっていますが、中国などではマイニングに対する規制が入り廃止する方向に話が進んでいるようです。その原因はブロックチェーンは電力効率が非常に悪く、ビットコインだけでマイニングを行うと年間アルゼンチン一国分の電力に相当するという電力非効率性から問題視されています。
このマイニングの非効率問題を解決したのが仮想通貨が「NEM」になりますが、「NEM」は最初に発行した量がそれ以上増えない（限られている）ため再分配するしかなくなり、ものすごいデフレレジームになります。
つまり仮想通貨が普及して当たり前に使われるようになると、世界中でデフレになると予測されるためマクロ経済的視点では向いていない通貨になります。仮想通貨が発展途上な今だからこそ価値が高いのであって、これから紙幣などのお金に取って変わるようになると価値は下がる可能性が高いため、将来的には投資する価値はなくなると思います。
しかし、暗号通貨には「ビットコイン」「Ethereum」「NEM」などかなりの種類ありますが、現在仮想通貨は貨幣の代わりのようには使われていませんので、「NEM」に投資するのも今後は有効だと思います。ただ貨幣の役割としては使われていない分、値動き的には貴金属など先物相場のような値動きに近いと思います。
何から投資と考えるかは人それぞれですが、仮想通貨の将来性から考えると確かに投資と呼ベる要因はあるのかなと感じます。
話題性の大きい仮想通貨ですが、盛り上がりは僕たち一般人に限った話ではありません。
フジテレビで放送されている「ワイドナショー」でも仮想通貨やビットコインい関するニュースが伝えられていましたが、ダウンダウンの松本人志さんも仮想通貨を保有していることを明かして注目を集めました。
そんな松本さんはビットコイン以外の仮想通貨にも手を広げ、保有していることを発言しており、松本さんを筆頭に芸能人の間でも仮想通貨が流行になっているようです。平成ノブシコブシの吉村崇さんはビットコインが5万円の時に100万円分購入していたことも話題にあがっています。
田村けんじさんは自身が経営する焼肉店でビットコインの決算できる「ビットコインキャッシュ決算」を導入し、出演したバラエティ番組でも仮想通貨の魅力について熱弁。
やはりテレビなどで発言する理由としても自分の保有する通貨の銘柄の価値をあげたいという想いもあるのでしょうから、テレビを見た人が話題性に飛びつき、多くの資金が流入すれば市場全体の総額はさらに跳ね上がります。
「この銘柄テレビで保有していること明かすから購入しておいた方がいいよ」と売れていない後輩芸人などに言っておき、メディアを通した宣伝で盛り上げた後に身内で利益をあげているという邪推もしてしまいますね笑
しかし、今回のコインチェック流出事件で貯金全額をタムケンの勧めで仮想通貨に投資していた後輩芸人の藤崎マーケットトキさんは、「全部あの人のせいではないかと思う笑」などと逆恨みの発言もあるなど、やはり今回の事件を通して少なくないマイナスイメージがついたようです。
ネットの反応も「たむらが元凶」「トキのお金肩代わりしてやれ」などの過激な発言も….。
この反応からタムラさんは「僕が絶対に言うてる事は、絶対に余裕のお金でやってくださいって」と弁解しているようです。メディアへの露出度も増えて親しまれるようになった仮想通貨ですが、こういった軽はずみな発言から損失に繋がってしまったと言う人もいるようです。
仮想通貨によって大きく変化したことは、世界中がインターネットを介して共通した通貨に期待を込めて売買していると言うことであり、その中でお金を使うことができると言うことです。
国境により制限されていた競争が取り払われることにより、大手の銀行も一生懸命に研究を重ねながら競争に打ち勝たなければならないと局面にまで進んでいます。三井住友銀行やみずほマネーなど仮想通貨を前提とした戦略で打ち出すことも増えてきていますが、今回のコインチェックに流出により銀行に対する仮想通貨への戦略もかなり影響が出てくると思います。
しかし、世界中で様々な取引が行われることによって、これまであまり取引の間で安定化されていなかったものが安定化され、値段の差が出ないようなど非常にスムーズに事が運ぶため、市場の機能がより動きやすくなるようにも感じます。
仮想通貨は未来のお金の在り方を根本から変えてしまう可能性を秘めていますが、価格の急変動や分裂と言った現象は、まだ改良とともに試行錯誤の段階だからこそだと言えそうです。これから僕たちの暮らしや社会にどう影響を及ぼしていくのか楽しみだと僕自身思います！
しかし、ビットコインがスーパーやガソリン給油所などに浸透しつつある今、テロへの資金流入などへの危機感も高まっています。過激派組織「イスラム国」の実行犯などは最大で約1560万ドル（日本円で19億円）の資金をビットコインなどの仮想通貨に蓄財と報じられ、世界に衝撃を与えたとともに最先端技術のデメリットを垣間見た瞬間でもありました。
また、世界の中央銀行の間では、「高額紙幣の廃止」を求める声も高まっています。
理由は犯罪に使われる可能性があるためです。
お金と言うキーワードは、人に話したがらないジャンルですが、「口座をどうすればいいのか？」「どこに預けたらいいのか？」といった自分で守ろうとする意識も強くなっています。
こういったメリットもデメリットもある仮想通貨ですが、現金を溜め込む人々に課金をする方法も考え出される可能性も今後はあるかもしれません….。国家破産クラスのインフレは、ほとんどの場合国家の失政から生まれますが、普段我々が使っている通貨（円）は日々変動し、不変なものではないことを覚えておきましょう。
マイナス金利や超低金利によって、投資家の中には価値が持続することを期待して資金を金などの現物資産に移行していると言う人もいます。そういった要素を考えると、使う人々がそれに価値を認めるのなら国が生み出しものであろうとネットから生み出されたものであろうと仮想通貨は「通貨たり得る」可能性はあると思います。
ビットコインを利用すれば手数料も大きく抑えられ、海外送金をしたとしても月に1回の送金を年間で考えてみると14万円ほども抑えられる事が考えられます。世界の中では日本はまだ経済大国で恵まれた環境であることは間違いないはずので、「仮想通貨とは？」と言う段階の人でも今から知ることは決して遅くないはずです！
しかし、注意しておいて欲しいのは、あくまで余剰資金で投資すると言うことと、知識もつけずに投資をしないと言うことです。日本ではバブルのように値上がりが値上がりを生んでいる状況として、今から投資する人も遅くはないと感じられます。しかし、いつまでも続くようなものではないでしょう。
根拠がなき熱狂で裏付けがなく、また通貨ごとの特徴から利便性はありますが技術的な裏付けはないものが上がっていますので、明日・来週・1ヶ月後・1年後といつこの値上がり（盛り上がり）が終わってもおかしくなく、バブル崩壊のリスクは高いです。
仮想通貨は、非常に難しくハイリスク・ハイリターンなものなのですが、周りの熱狂ぶりから投資したくなる気持ちも理解できます。なので、よく分かったうえで付き合うようにしましょう。
仮想通貨の盛り上がりはテレビでも取り上げられますが、「やりすぎ都市伝説SP2017秋」と言う番組では海外で既に実用できる段階で研究が進んでいる様子が紹介されました。
手の甲に埋め込んだ極小チップから買い物など、仮想通貨の普及を前提とした技術の開発に驚愕したと同時未来への期待値は否が応でも高まります。
キャッシュレス化が犯罪の抑止に繋がるのかについては疑問ですが、仮想通貨は確かに現金ではありませんので直接的な盗難などの被害は防ぐ事が可能なはずです。しかし、通貨から物質からデータへと移行するように犯罪も強盗などのアナログ的なものからサイバー犯罪などのデジタル的なものに移行する事になることは容易に想像できます。
ここで仮想通貨のもつ暗号情報としての側面やブロックチェーンなどに触れることで、そのトレーサビリティや安全性についてをよく考えて投資を行わなければ、危険性を孕んだただのギャンブルになる事は事実でしょう。
皆さんも、仮想通貨で投資を行う際には自分自身の判断の元、最低限の知識は学んで取引していけるようにして頂ければと思います。